一般演題は、演者または共同演者のうち少なくとも一人は、日本外来小児科学会の会員であることが必要です。
また、演題の演者は、会員または会員が所属する施設のスタッフに限られます。

募集期間

演題登録期間：2021年5月12日（水）正午～6月21日（月）まで延長いたしました

→募集を終了いたしました。沢山のご応募をありがとうございました。

発表動画事前提出期間：2021年7月1日（木）正午～7月20日（火）

一般演題の当日の発表方法は、原則として口演（PC形式）とオンライン開催サイト上でのディスカッションの両方を予定しています。
ただし、口演時間枠には限りがありますので、応募演題が多数の場合には、事前の発表データ提出と、オンライン開催サイトでのディスカッションのみをお願いする場合があります。
日常診療における取組みや現在進行形の研究に関する演題も大歓迎です。

（1）HPVワクチンについて
（2）災害時のクリニック（対応や経験など）
（3）新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する報告を要望演題といたします。

ご発表いただいた一般演題の中から、優秀演題が選出されます。会頭・実行委員で構成する選考委員会で審査し、閉会式にて表彰いたします。

発表形式

1.口演発表：2021年8月21日（土）15：00～17：00（予定）

• 口演は発表6分、質疑3分の予定です。
• 口演に使用する機器は PCプロジェクター 1 基とさせていただきます。
• 発表スライドの比率は16：9を推奨いたしますが、4：3でも可能です。
• 事務局が用意するパソコンOSはWindows版、発表用ソフトはマイクロソフト社製パワーポイント（PPT）2016、2019、365です。
  動画を使用する場合はWindows Media Player（Ver.10 以上）で再生されるファイルをご使用になり、ご自身のノートパソコンをお持ちください。
  なお、音声についてもご利用いただけますので、当日PC受付にお申し出ください。
  
• 事前提出動画と発表スライドは同一である必要はありません。会期までに研究内容に追加・更新等がある場合には、適宜情報をスライドに反映の上、当日ご持参ください。
• Macintoshを使用される場合にはご自身のパソコンとAC アダプターをお持ちになり、HDMI、もしくはmini D-Sub-15Pinの端子で接続できるようにご準備ください。
• ご発表のデータはUSBもしくはCD-R（CD-R/W、DVDは不可）でお持ちください。予めメディアのウイルスチェックを行ってください。
  いずれの場合も念のためにバックアップデータをご用意ください。
• 色覚障がい者のためのバリアフリープレゼンテーションについて
  学会参加者の中には色覚に障がいを持った方がいらっしゃいます。スライド作成の時にご留意ください。
  具体的には、分かりやすい文字と背景の組み合わせを選び、特に黒バックに濃い赤字はお避けください。色は3色程度までに抑えてください。
• グラフは塗りつぶしパターンを変えるなど白黒印刷でも判断できる図表にしてください。

2.オンライン開催サイト上でのディスカッション：2021年8月21日（土）正午～9月30日（木）※予定

• 今回は、例年のようなポスター展示は行わず、オンライン開催サイト上でのテキストによるディスカッションを行います。
• オンライン開催サイト内に各演題の発表データ掲載ページを設けます。すべての参加登録者は、配信期間中、任意の時間に自由に発表動画を再生、閲覧いただけます。
• オンライン開催サイトへのログイン方法は、会期前に改めてご案内いたします。

抄録の書き方

• 全角換算800文字以内で入力してください。
• 句読点には全角の「。」「、」を使用してください。
• 本文は原則、「目的」・「方法」・「結果」・「考察」・「結論/結語」の順に記載してください。
• 症例報告や実践報告は必ずしもこの形式に合わせる必要はありません。
• 二次抄録を提出してください。様式については「二次抄録について」をご覧ください。
• 倫理的配慮・個人情報保護に留意し、倫理委員会の承認を得ているものについてはその旨本文中に記載してください。

応募方法

• 一般演題はすべてホームページ上にて受付いたします。ページ下部のボタンをクリックして、登録区分から[一般演題]を選択のうえ、必要情報を入力してください。
• 締切直前はアクセスが集中し、演題登録に支障をきたすことが考えられますので、余裕をもって登録を行ってください。
• 演題登録が完了すると、登録時に入力されたE-mailアドレスへ通知メールが自動配信されます。通知メールが届かない場合、必ず演題登録締切日までに運営事務局へお問い合わせください。
• 採択のご連絡後、本サイトに動画アップロードサイトを設けますので、期日までに発表動画をご準備のうえアップロードをお願いいたします。

採否等の連絡

• 演題の採否、発表形式、発表時間等につきましては実行委員会にご一任ください。
• 倫理的配慮が不十分と考えられる演題は不採用とする可能性があります。
• 採否につきましては6月末までに演題登録時に入力されたE-mailアドレスへご連絡いたします。
• なお採否に関する実行委員会へのお問合せはご遠慮ください。

一般演題データ登録

発表動画事前提出期限：2021年7月20日（火）

• 下記「発表データ登録」ボタンより発表データのご登録をお願いします。
  データ登録にはアカウント新規作成が必要です。演題登録時のメールアドレスをご入力の上、各自パスワードを設定してください。
• 登録期間内であれば、発表データの差し替えが可能です。
• ご提出動画は原則、そのままオンライン開催サイトへ掲載いたします。
  ご登録前に、発表者の責任の下で必ず動画をご自身でも再生いただき、音声・スライド内の動画再生が問題ないかご確認ください。
• 締め切り当日はアクセスが集中し、登録からプレビューまでに時間を要する可能性が考えられます。余裕を持って登録を行ってください。
• ご登録いただく発表データはオンデマンド期間の配信および、当日現地会場への来場が叶わない場合の放映に使用いたします。

■一般演題発表データ作成要項

ファイル形式：MP4
音声の有無：音声入り
スライド枚数：制限なし
動画時間：6分以内
データ容量：1.8GBまで

※動画収録時に利用いただく発表スライドの最初（または演題・発表者などを紹介するスライドの次）に、利益相反（COI）状態の有無を必ず開示してください。
※スライド比率は16：9を推奨いたしますが、4：3でも可能です。

※発表動画作成マニュアルはこちらをご参照ください。

個人情報保護等に関する発表上の注意

本年次集会での発表にあたっては適切な倫理的配慮を行ってください。
特に個人情報保護の観点から、その発表内容には患者やその他の関係者が特定出来る情報は表示しないようにお願いいたします。

なお、患者の顔写真等を使用する場合は本人もしくは保護者の同意が得られているものとします。 その他、当年次集会の一般演題は、日本小児科学会の「学術集会 演題及び抄録作成に係る倫理的配慮について」に準じます。

■http://www.jpeds.or.jp/uploads/files/20150127_rinri.pdf

□倫理的配慮について

人を対象とする研究では、ヘルシンキ宣言ならびに文部科学省・厚生労働省「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」等の指針を遵守し、適切な倫理的配慮を行ってください。

演題発表時における利益相反（COI）の開示について

第30回年次集会では2011年2月に日本医学会が公表した「医学研究のCOIマネージメントに関するガイドライン」に則して、演題登録の際、利益相反の開示すべき項目の有無について申告いただくことになりました。ご理解の上、よろしくお願いいたします。

↑開示すべき内容がある項目のみ記載

①顧問　②株保有・利益　③特許使用料　④講演料　⑤原稿料　⑥委託研究・共同研究費
⑦奨学寄附金　⑧寄付講座所属　⑨贈答品などの報酬

■利益相反（COI）発表スライドのサンプル（PPTファイル）

利益相反の開示すべき項目（日本小児科学会2017年7月30日から施行に準ずる）

COI自己申告を必要とする基準は、以下各号で規定する。ただし、以下各号の年間とは4月1日から3月31日までとする。
また、年度内途中での申告基準額は、以下各号に規定する年間基準額とする。
ただし、申告時以降、追加の活動があり、年間基準額以上となった場合は、第2条第1項に従い申告しなければならない。

1. 医学的研究に関連する企業・法人組織や営利を目的とした団体（以下、「企業・組織や団体」という）の役員、顧問職については、一つの企業・組織や団体からの報酬額が年間100万円以上とする。
2. 株式の保有については、一つの企業についての一年間の株式による利益（配当、売却益の総和）が100万円以上の場合、あるいは当該全株式の5％以上を所有する場合とする。
3. 企業・組織や団体からの知的財産権の対価として受ける使用料、譲渡額等については、当該対象者が受ける1件当たり年間100万円以上とする。
4. 企業・組織や団体から、会議の出席（発表）に対し、拘束した時間・労力に対して支払われた日当（講演料等）については、一つの企業・団体からの年間の講演料等が合計50万円以上とする。
5. 企業・組織や団体がパンフレット、座談会記事等の執筆に対して支払った原稿料等については、一つの企業・組織や団体からの年間の原稿料等が合計50万円以上とする。
6. 企業・組織や団体が提供する研究費については、医学系研究（治験、受託研究費、共同研究費等）に対して一つの企業・団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは申告者が長となっている部局に割り当てられた総額が年間100万円以上とする。
7. 企業・組織や団体が提供する奨学（奨励）寄付金については、一つの企業・組織や団体から、申告者個人または申告者が所属する部局（講座・分野）あるいは申告者が長となっている部局に割り当てられた総額が年間100万円以上とする。
8. 企業・組織や団体が提供する寄付講座に申告者が所属している場合とする。
9. 研究と直接無関係な旅行・贈答品等の提供については、一つの企業・組織や団体から受けた総額が年間5万円相当以上とする。
10. 企業・組織や団体から共同研究等の契約なく役務の提供を受けた場合とする。

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一般演題は原則として当ウェブサイトからのオンライン登録によって受付いたします。